転職ビッグバン
転職で適格な判断、決定が出来る様に!!外資系企業への転職を身近なものに！
リストラなんてぶっ飛ばせ!!　この本をホームヘッドハンターとしてご活用下さい！

第２項より
「人材紹介会社には得意不得意がある」

　人材紹介会社を利用する前に、まず知っておかなければならないことは、人材紹介会社がそれぞれ得意分野を持っているということである。

　外資系企業専門の人材紹介会社に、日本の大手企業からの求人について尋ねても無駄だし、金融関連専門のところに、技術者のポジションの紹介を依頼しても何の役にも立たない。また技術者専門のところ、あるいは人事専門のところもある。

　しかしながら、日本に数千社もある人材紹介会杜の中から、自分に最も合う人材紹介会社、ヘッドハンターを個人で見つけることは不可能である。

　ここで、民営人材紹介事業協議会を紹介しておこう。これは許可を受けた人材紹介会社のみ数百社の業界団体であり、ここで"人材紹介会杜さがしのイエローぺ-ジ"を発行している。これは、会社名のほか、住所、電話番号及び簡単な得意分野、それにインターネットのホームページまで一覧表で記載されている。

民営人材紹介事業協議会
〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-23-7 虎ノ門23森ビル9F
TEL 03(3593)3513
FAX 03(3593)3514

　日本の大手人材紹介会杜は、ほとんど民営人材紹介事業協議会に加盟しているので、これを利用するのが手っ取り早い。尚、この協議会で加盟会社のさらに詳しい紹介を単行本で出版している。

第５項より
「中途採用者の差別と”社会主義的大企業”」

　企業側からの発表とは裏腹に、中途採用者は陰に陽に差別されるのが通常である。２０年位前までの新聞の求人広告には｢中途採用のハンディなし」とデカデカと書いてあるのが多かったが、いまではほとんど見かけない。

　ところが、図表６に見るように、すでに多くの企業が中途採用者を標準の者より下位にランク付けしているのである。一般要員の場合、その半数が下位にランクしている。これは企業の任意提出のデータであることを考えると、実際はこれよりさらに中途採用者は差別されているといえよう。

　スタート時点でこれなら、中途採用者がどんなに一生懸命仕事をしても標準の者に追い付くことは不可能である。図表６はこの事を証明するデータなのである。さらに、日本人はすぐ、ムラ社会、派閥を作る。中途採用者はこのムラ社会、派閥から排除され、陰湿なイジメを受けることが多い。おさらいすると、次のようなことがいえる。

１）	中途採用者は入社時点ですでに差別されており、入社のときには知らされていない。
２）	中途採用者は入社後も社内で陰に陽に差別され、昇進昇格のスピードははるかに遅い。

　中途採用者をこのように差別するのは、外資系企業より日系企業に多く、中小企業より大手企業に多い。日系大手企業に中途入社しても昇進してゆく可能性は、ほとんどないと思っていたほうがよい。

　バブル経済期までは、中途採用者を差別するようなことをしても、どこの企業も業績を向上させていた。しかしバブル崩壊後、従業員を中途採用者であるか否かによって差別したり、中途採用を行わない企業の問題点はその業績に次第に表れてきている。日立製作所は平成１０年９月発表の業績で２０００億円以上の戦後初の巨大赤字となった。東大卒のストレート入社組みでないと出世できないシステムの弊害は明らかであろう。

　一方、本田宗一郎氏の創立した本田技研工業や稲盛和夫氏の創立による京セラ等の企業は、一人の卓越した企業家が、ゼロから必死になって育て上げてきた企業であり、中途採用もドシドシ行い、中途採用者の差別など会社の方針としてはやらなかったのであろう。いまでもカリスマ的な経営者の方針はそのまま受け継がれており、このことは、そのまま大幅黒字経営という企業業績に表れている。そして、これは先の日立製作所とは好対称である。

　日本経済が、いままでに経験しなかった未曾有の大不況の中、有名大学卒に固執し中途採用を行おうとしない感覚は”お役所感覚”そのものである。

　共産圏諸国で長らく仕事し、その弊害を肌身にしみて知っている筆者には、中途採用を行おうともせず、社員の頭の中から思考の柔軟性および”転職””キャリアアップ”という思考を完全に消し去り、愛社精神だけ植え付けて社畜化し、いざとなったら突然｢耐え難きを堪え、忍び難きを忍び、ハイ、リストラです。」と言う。こんなやり方は、かっての共産主義国家の国民教育とまったく同じ発想で、筆者は”社会主義的大企業”と名付けたい。

第６項より
「人材紹介会社の人材情報源と優秀なヘッドハンター」

　人材紹介会社は、企業から人材紹介の依頼を受けてから、要望に合う優秀な人材をいかに短い間に紹介できるかで力量をはかられる。

　サーチ会社は求人依頼を受けてから人材探索活動を行い、登録会社は登録している人の中から紹介するのであるが、いまは企業からの求人内容は、どこも一様に非常に厳しくなってきている。したがって、登録会社といえども、登録しておられる人材の中からすぐ紹介し、採用になるケースは少なくなってきている。

　どのような場合も、何かしらの人材探索活動が必要となる。

　サーチ会社であれ、登録会社であれ、人材紹介会社として、その会社独自の人材探索方法を持たなければ、生きてゆけない時代となった。

　また同時に、ヘッドハンター自身も自分自身の人材探索方法を持たなければ生きてゆけない時代なのである。自動車のセールスマンでも、トップクラスとなると自分独自のお客様開拓法を持っているのと同じである。このことはどのようなビジネスでも同様だ。

　新聞の日曜、月曜の求人欄に「転職紹介」の求人広告を出し、登録者を募っている人材紹介会社も多いが、新聞雑誌広告だけに頼っているようでは心もとない。

　優秀なヘッドハンターであれば、企業からの求人依頼を受けたら、すぐ頭の中の記憶装置から何名かプリントアウトできるレベルにならねばならない。このレベルになるまで、筆者の経験では、本人が相当努力したとしても数年はかかる。

　人材紹介会社、とりわけサーチ会社では、このような有能なヘッドハンターを何名揃えているかが、会社のパワーとなる。

　求職者の立場から見た優秀なヘッドハンターとは、

(1) 相当な人材情報量を持ち、積極的に素早く活動する人
(2) キヤンディデットの身になり、誠実に素早く対応する人

　ということになろうが、人材をビジネスとして扱う以上、とくに後者が重要であることはいうまでもない。最近は50歳代の方の登録も多いが、50歳代では求人はまったくない。いい加減な希望を持たせるより、正確な情報を与えた上で次の活動をしていただくほうがよいと思うので、そのことを申し上げることにしているが、時折り苦情も受ける。

　求職者の方から見れば、たとえ20歳代であれ50歳代であれ、いい転職先が見付かればいい人材紹介会社であり、かつ有能なヘッドハンターである。また見つからなければ駄目な会杜でかつ駄目なヘッドハンターになるわけである。

　企業側から受け取る報酬が100%成功報酬で、且つ三カ月以内に辞められたら、いくらか返却しなければならないシステムでは、ヘッドハンターがキャンディデットを"値踏み"してから活動するのは、"むべなるかな"ともいえるのではないか。

　この辺は、患者が元気になっても死んでも同じ報酬をもらえる医者とは根本的に異なる。ヘツドハンティングの本場アメリカでは、求人依頼を受けたとき、報酬のいくらかを受け取るリテイナーシステムの導入が少しずつ拡大している。

　年収80,000ドル以上のクラスでは、ほとんどがリテイナーシステムであり、またリテイナーシステムでしかやらない人材紹介会社が36%である (Kennedy Information による)。さらにトツプクラスの人材紹介会社、いわゆるビッグ6は、すべてリテイナーシステムでしか紹介しない。

　たとえビジネスの世界といえども、アメリカのほうがはるかに共存共栄、相手企業の立場も考えながら行動する"フェアーな企業システム"をここでも導入しているのである。

第７項より
「藪ヘッドハンターに注意」

　世の中には藪医者がいるのだから、藪ヘッドハンターがいてもちっともおかしくない。それではこの藪ヘッドハンターがどのくらいいるかというと、わんさといる。藪ヘッドハンターに煮え湯を飲まされ、ひどい目にあった転職経験者のヘッドハンターである筆者が言っているのだから間違いない。

　藪井竹庵のような医者にあたると下手をすると命を失うことになるが、藪ヘッドハンターにあたったときの被害も相当なものだ。命を失うことこそなくても、自分の人生が狂ってしまう。

　筆者は、後述するように４回目の転職のとき、社員がボロボロ辞めていくアメリカ系のハイテク企業に入社したが、この会社を紹介したのは、業界大手の一角といわれる人材紹介会社の副社長であった。

　また、筆者が求職活動を行っていたときのエピソードであるが、ある有名人材紹介会社のこれまた副社長から連絡があった。新しく日本に進出してくるアメリカ系電気部品会社で支社長を求めており、一度アメリカの社長に会ってほしいとのことであった。

　早速、副社長に会い、あらかじめ先方の会社の内容や条件等を詳しく聞いてみることにした。筆者を事務所で５０分ほども待たせた副社長のヘッドハンター氏は、約束の時間に遅れたお詫びも言わず、すぐそのまま詳しくアメリカの部品会社の内容を説明し始めた。

　年収も悪くはなく、かなり上昇するようで、何といっても日本の支社長というポジションは魅力的であった。専門分野が少々筆者の分野と違うところもあるが、筆者はやってみて成功させる自信は十分あった。

　その後、アメリカ本社の社長が来日したおり、ホテルニューオータニの会員制クラブで会うこととなった。この会員制クラブに行ってみると、前の人のインタビューが長引いているので３０分待ってほしいとのこと。ここで初めて複数の候補者の一人に過ぎないことに気付いた。少々腹立たしかったが、一応会ってみることにはした。会って話をしているうちに、だんだん先方の社長が乗ってきて、かなり長時間のインタビューになった。ところが、この副社長のヘッドハンター氏はインタビューを途中で打ち切ろうと画策し始めた。何のことはない、初めから筆者は単なる「あて馬のピエロ｣に過ぎなかったのである。このようなレベルのヘッドハンターが案外と多い。

　アメリカにおいては、医者と弁護士とヘッドハンターは、社会的地位としては同列にランクされるという。その真偽のほどはともかく、日本ではまだヘッドハンティングの世界は未熟であり、その分問題もある。日本において、ヘッドハンターが医者や弁護士と同レベルであるかどうかは別として、いずれも”人を相手にする仕事”という点では同じである。

　患者から医者を見たとき、名医とそうでない人の差は極めて大きい。弁護士の場合も（後述するように筆者も弁護士の世話になったことがあるが）、有能な人とそうでない人の差は同じように大きい。ヘッドハンターもまったく同様である。これは人材を相手にビジネスを行う仕事の宿命であるといえる。

　よって、転職を成功させるためには、優秀なヘッドハンターを見分けることが重要である。

　しかしながら、人材紹介もビジネスである。ヘッドハンターの方も逆に相手を値踏みすると、付け加えておく。

第８項より
「外国人ヘッドハンター」

　筆者は独立する前、コンサルタント七名のサーチ会社Ｄ社でヘッドハンターとして働いた。このＤ社の七名のうち三名が外国人であったが、そのうち一名は、かなりの売り上げ実績を上げていた。

　しかしながら彼のやり方は、かなり荒っぽかった。キャンディデットの日本人を人間とは考えておらず、まるで家畜の売買のようなやり方を行っていた。

　日本語がまったくわからない外国人が日本でヘッドハンターとして通用するのがおかしいと思うのだが、白人に弱い日本人の性をうまく利用していたのである。アメリカ人のヘッドハンターが約三十名いるだけで、日本人は社長一人切りというかなり大きな人材紹介会社もあるが、これは日本人の心をよくつかんでいるのであろう。

　たいていの日本人は、突然英語で「アイアム、ヘッドハンター･･････」と話しかけられば、おかしなことに「自分が選ばれた」という気になるのだそうだ。この傾向は女性の方が強い。

　筆者は、日本の激しいビジネスの世界や日本独自の労働慣習、かつての終身雇用制、年功序列等を知らない外国人が、ヘッドハンターとして活躍すること自体に大きな疑問を持つ。たとえば、Ｄ社に在職中に、Ｄ社の白人ヘッドハンターにスカウトされ、会社を退職し、新しい会社に入社直前になって採用を取り消され、憤慨された方の内容証明の手紙を見た。

　また、筆者の会社にヘッドハンターとして応募してきた、ある外国人は、自分の方から呼び出したキャンディデットの人に、いつも自分のコーヒー代まで払わせていると、半分日本人を侮辱しながら豪語していた。

　そしてまた、筆者の会社にヘッドハンターとして応募してきた外国人ヘッドハンターの履歴書を見ると、たいていが前職は英語学校の教師、その前は本国での失業というのが一般的なパターンで、やれＭＢＡを持っているだの、ハーバード大学卒だのと平気で吹いているのがいる。

　筆者の今までの経験からすると、欧米人の場合、どうしても日本人を見下しがちで、いずれは本国に帰ってしまうのあるから、自分の紹介した日本人が転職で失敗しようがおかまいなしである。金だけ儲けて本国にドロンとなりがちなのである。

　英字新聞の求人広告によく見られるビジネスコンサルタントとは、無許可の人材紹介会社のケースが多く、外国人がマンションの一室を舞台にしてやっている場合も多い。その多は白人優越意識のもとで、日本人を見下し、金儲けのためだけに外資企業への「人材売却」を行っているといってもいい。外国系の無許可の人材紹介会社には近づかないほうが無難といえよう。

第９項より
「ヘッドハンターマニア」

　人材紹介会社の数が増えて、社会的に認知されてくると、いろいろとよい面だけでなく、悪い面も出てくるようだ。まったく転職の気持ちがないのに、あちこちの人材紹介会社に登録しておられる、いわゆる“ヘッドハンターマニア”の出現もその一つである。

　まったく転職の意志がないのだったら、履歴書、職務経歴書も、それなりに簡単に書いてあればよいのだがそうでもない。しかも、口先では「いますぐにでも転職したい」と言われるので始末が悪い。こちらのほうも経験を重ねるごとに、このような方は発見して除外できるようになったが、いまでもごくまれに網の目をくぐってしまうケースがある。

　昨今のご時勢では、複数の人材紹介会社に登録しておられる方が多いのも、うなずけるが、会社のほうに紹介したら、別の人材紹介会社からすでに紹介済みだったというケースもある。人材紹介外社名はいざ知らず、すでに紹介された会社名はその方のほうから教えてもらうようにしているので、あまりいい気はしない。紹介先の人事部のほうでも、ケースによるが“バツイチ”くらいに見ているのではないだろうか。

　具体的に紹介する前に、必ず一度は面接してから紹介し、次に求人企業の方との面接へと進むのであるが、時折り筆者のほうで面接したとき話されたことと、紹介先の企業の人事部面接の際話されたことが異なる人がおられる。こちらで聞いたことは、そのまま紹介先の人事部へ伝えるケースが多いので、このような場合、ご本人にとってマイナスにはなっても絶対にプラスにならない。

　一度、筆者のほうに話された年収額と実際の年収額が違っていたために、ほとんど採用内定まで行っていた人が不採用になったケースもある。多くの人材会社と接触しているうちに、つい気の緩みが出てしまうのだろうが、一度失った信用は決してもとに戻らない。また業界は案外と狭いもので、悪い情報は急速に広まってゆく。他人の悪口は、えてして長年覚えているものである。